「ちゃんと子どもを養っていけるかな、自信がないな」
そう思って、不安に思っているご夫婦も少なくないのではないでしょうか。
この記事では、これから貯金していこうと思っている未来のお父さん・お母さんに向けて、「子育てにはどれくらいの費用が必要なのか」についてお話しします。
妊娠期には助成制度などもあり、できるだけ夫婦に負担のかからないようになっています。
後半はわが家で行っている無理のない貯金方法についても触れているので、少しでも参考になればうれしいです♪
Contents
【不安】実際どれくらいの子育て費用が必要？
子育てにかかる費用は大きく分けて2つあります。
- 妊娠期にかかる費用
- 子育て期にかかる費用
それぞれ詳しく見ていきましょう。
妊娠期にかかる費用：およそ50～100万円
出産までにかかる健診費用：およそ5～10万円
病院にもよりますが、出産までにかかる健診費用は平均で5～10万円ほどとなります。
妊娠が判明したらまず、妊婦健診に通って、胎児の状態を診てもらいます。
この妊婦健診にかかる費用は、母子手帳が交付されると助成してもらうことができます。
注意
母子手帳の交付時にもらえる【妊婦健康診査受診票】というものが、助成の際に必要になるので、大切に保管しておきましょう。
ですが、母子手帳が交付されるまでは妊婦健診の費用の助成ができません。
病院や検査内容によって費用が受診票だけで賄いきれない場合もあります。
それを加味して、大体5～10万円ほどが健診費用としてかかると想定しておくと安心です。
分娩費用：およそ40～80万円
分娩費用は分娩方法や病院によっても変動しますが、「普通分娩」かつ「大部屋」「入院日数5日程度」でおよそ40～80万円です。
さらに、ケースによって料金は次のようになります。
- 双子以上の多胎児出産・・・80～160万円（上記費用の2倍）
- 個室・特別室を利用・・・病院の指定料金が追加
子育て期にかかる費用：およそ1000～3000万円
子どもが産まれてからは、進学先などにもよって変動しますが教育費は総額でおよそ1000～3000万円ほどが必要となってきます。
年齢ごとの例を挙げてみます。
未就学児期
赤ちゃん期から小学校入学までは教育費は一概に言えません。
保育園なのか、幼稚園なのか、何歳から利用するのかでもだいぶ変わってきてしまいます。
雑費はこの時期が1番かかるでしょう。
- おむつ
- 肌着
- 洋服
など、「気づいたらあっという間にサイズアウトしてしまって買い替えなくちゃ」なんてことが多くあります。
小～中学生
小～中学校では、公立は約100万円、私立は約310万円ほどが必要です。
小学生の頃は習い事を始めたり、中学校では高校受験のために塾に通う子が増えてきます。
その月謝を支払うためにも、この時期は学校以外にかかる費用を想定して余裕を持っておくと良いでしょう。
高校生
高校では、公立は約40万円、私立は約100万円必要です。
そこに大学受験にかかる費用（予備校や受験料、遠方の大学だと交通費や宿泊費など）が必要となってきます。
子育て費用を賄えるか不安な方へ。おすすめの貯金のコツ！
ここまで読んで、「夫婦の給料や貯金だけで大丈夫なのかな」と不安に思った方もいるかもしれませんね。
そこでここからは、子育て資金を無理なく、効率的にためる貯金のコツについてお話していきます。
貯金のコツ①／学資保険
まず、子育てにあたって1番ネックなのはやはり「学費」。
「一気に出ていくお金が多くて首が回らなくなりそう」という不安が大きいと思います。
それを回避するには、わたしはやはり学資保険をおすすめします。
学資保険にもいろいろと種類はありますが、わたしが1番魅力を感じたのは「節目節目に支払いをしてくれる」タイプの学資保険です。
小学校入学時にいくら、中学校入学時にいくらと決められていますが、その節目に必要がなければそのまま貯め続けられる仕組みになっていて、本当に必要になった時に下ろすということも可能です。
自分で「毎月〇円貯金していこう」というのがなかなか難しいタイプの方におすすめです。
貯金のコツ②／児童手当
児童手当を使わずに貯金に回す、というのも良い手です。
子ども用の貯金口座を作っておいて、そこにもらったお祝い金や児童手当、お年玉などを積み立てていくと、いざというときの大きい出費に対応することが可能です。
わが家の児童手当の貯金方法は、
- 妊娠中は夫名義で作った口座に貯金
- 産後は子ども名義の口座に今までの貯金をうつす
という方法をとっていました。
家計と同じ口座から「これは子供の貯金に回そう」と考えると、つい「気づいたらいつの間にか消えていた」なんてことがありえます。
少なくともわが家はそうなることが想像できたので（笑）、「きっちり口座から分けておいた方が分かりやすい」とこの方法をとりました。
ボーナスをもらえる月には、ボーナスも可能な限りで貯蓄へまわすと毎月の貯金も楽になっていきますよ。
まとめ
いかがでしたか？
成人するまでを考えると、子どもを1人育てるのには多額の費用がかかります。
ですが、「子育てのこの時期にどれくらいのお金が必要か」をあらかじめ把握しておくことで、ずいぶん余裕をもって貯蓄や保険などの対策を考えることができますよ。
妊娠期から自分たちにあった貯蓄方法をゆっくりと夫婦間で話し合っておくと良いかもしれません。
ご紹介した方法もぜひ参考にしてみてくださいね！
